メディア(新聞など)の記録
2021年記事

新聞掲載
2021.7.7   日本食料新聞に掲載されました

デリカスイト、うどんで外食事業に本腰 イオン名西へ初出店

東海地区のショッピングセンター(SC)、駅ナカを中心に惣菜店を展開するデリカスイト(本社岐阜県、堀富則社長)がうどん店市場に本格参入する。素材にこだわった無塩熟成うどん店の1号店をイオンタウン名西(名古屋市)に出店した。長らくテークアウト専門店で惣菜や弁当を販売してきた同社だが、近年はイートイン店舗のほか、日本料理店やそば専門店など外食事業にも力を入れている。今回のうどん店は、すでに自社惣菜店が入るSC内への出店を狙う。
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7月7日(水) デリカスイト、うどんで外食事業に本腰 イオン名西へ初出店

新聞掲載
2021.7.2   岐阜新聞に掲載されました

デリカスイトがうどん店を展開 名古屋に1号店

デリカスイトが新たに手掛けるうどん店「麺あがっ亭」の1号店が1日名古屋西区のイオンタウン名西にオープンした。昨年7月、そば店「十割蕎麦美濃味匠」を名鉄大曽根駅のミュープラット大曽根内にオープン。そば店に次いでうどん店も展開する。麺は無塩熟成で店内で製麺する。しょうゆをベースにカツオや昆布など6種類のだしを合わせたつゆを使い約20種類のメニューを用意した。看板メニューは「ピリ辛たっぷり野菜うどん」。4日までオープンキャンペーンを実施している。今後も駅前やフードコートへの出店を検討するといい、堀富則社長は「岐阜県内でも出店の誘いをいただいている。前向きに考えたい」と話した。


7月2日(木) きょう「麺あがっ亭」初出店

新聞掲載
2021.7.1   新聞に掲載されました

きょう「麺あがっ亭」初出店 大垣・デリカスイト、名古屋に

「デリカスイト」は7月1日、自社製造のうどんや丼を提供する初の店舗「麺あがっ亭」を、名古屋市西区のイオンタウン名西のフードコートにオープンする。うどんは、塩を使わず水と小麦のみで練った自家製麺。6種の材料をブレンドしたオリジナルのだしは。うどんと丼に使用している。開店を記念し、うどんとだし巻きたまごなどをセットにした690円のメニューを1日50食限定で500円で販売する。


7月1日(木) きょう「麺あがっ亭」初出店

新聞掲載
2021.5.19   TBS「バナナサンド」で紹介されました

美濃味匠JR名古屋駅店
「チーズおかか」が紹介されました。

番組内にゲスト出演されたアンジャッシュの児嶋さんが、
当社のファンで名古屋に来ると「チーズおかか」を召し上がっていただいているそうです。
ありがとうございます。
「チーズおかか」は美濃味匠JR名古屋駅店で販売中です。

美濃味匠JR名古屋駅店->


5月18日(火)20時〜TBSテレビ 「バナナサンド」

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2021.1.16   中日新聞に掲載されました

「恵方巻きで幸あれ」デリカスイトのりの祈祷

2月2日の節分を前にデリカスイトは15日大垣・宝光院で、恵方巻きに使うのりの祈祷を受けた。
食恵方巻きは今年は南南東を向いて無言で食べると縁起が良いとされ、デリカスイトは2月2日、3日、東海、関東地方の約60店鋪で販売するほか、グループ会社の日本料理ひら井、蔦茂でも提供する。
社員とグループ会社ひら井、蔦茂の代表者十人が参列し味わう人の開運とコロナ禍の収束を祈願し、堀富則社長は改めていい歳になるようにという思いを込めた。一人一人のご多幸を祈るとともに、末長くお客様と縁を結びたいと話した。

「恵方巻き」のご購入はこちらから->


1月16日(土) 「恵方巻きで幸あれ」デリカスイトのりの祈祷

新聞掲載
2021.1.16   岐阜新聞に掲載されました

「恵方巻き用のり 祈祷」大垣・宝光院 デリカスイト 10万枚

節分に食べる恵方巻きの販売を控えデリカスイトは15日大垣・宝光院で、恵方巻きに使うのり10万枚の祈祷を受けた。
食べる人の開運を願う恒例行事。
恵方巻きは約60店鋪で販売するほか、グループ会社の日本料理ひら井、蔦茂でも提供する。 堀富則社長をはじめ、商品や品質管理の担当社員ら十人が参列しのりの祈祷を受けた。

「恵方巻き」のご購入はこちらから->


>1月16日(土) 「恵方巻き用のり 祈祷」大垣・宝光院 デリカスイト 10万枚

新聞掲載
2020.1.15    日本経済新聞に掲載されました。

担い手 親族だけじゃない

中部3県を中心に「美濃味匠」などグループで約80の惣菜店を展開するデリカスイトは19年岐阜市の「ひら井」名古屋市の「蔦茂」と老舗料亭2件の経営を引き継いだ。狙いは自宅で食べる「中食」から「外食」への事業拡大。中食企業ゆえにテイクアウトのノウハウは十分。ひら井や蔦茂の弁当事業を強化してグループの収益を下支えする。類似した業種のM&Aは雇用の確保、販路と仕入れのスケールメリットといった相乗効果を双方にもたらす、引き継ぎ支援センターの今西氏は時代の変化とともに以前より第三者継承に対する抵抗感はなくなりつつあると指摘する。

1月7日(木) 日本経済新聞